メールやSNS経由の情報流出が増加、不況で危機感が増す――米調査

米Proofpointの調査によると、電子メールやブログ、SNS、Twitterなどを通じた企業の情報流出が増えている。

　従業員のメール送信やSNS利用にまつわる情報流出に神経をとがらせる企業が増え、不況で危機感がさらに増していることが、電子メールセキュリティを手掛ける米Proofpointが8月10日に発表した調査で分かった。

　調査は従業員1000人以上の米国企業220社を対象に6月に実施した。情報流出による影響を受けたと答えた企業は34％に上り、2008年の23％から増加。社外に送信されるメールの内容をチェックする専門担当者を置いている企業は、2008年の15％から33％へと倍増した。

　情報流出の経路は2008年に引き続き電子メールが筆頭を占め、43％が過去1年間にメールによる情報流出について調査したことがあると回答。このうち31％が従業員の解雇に踏み切った。

　ブログや掲示板経由の情報流出調査は18％が経験。FacebookやLinkedInのようなソーシャルネットワーキングサービス（SNS）経由の情報流出は2008年の12％から17％へと増え、SNSとTwitter経由の情報流出について調査した企業も13％に上った。

　不況に伴う影響も加速しており、レイオフによって情報流出の危険が増したとの回答は42％、予算の制約で情報流出対策が悪影響を受けたとの回答は50％に上った。

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