思考を切らずに情報活用、マインドマップの可能性

グループウェア、プロジェクト管理ツールといった情報管理ツールと関連するものとして「マインドマップ」と呼ぶ情報の活用手法に注目が集まる。

　企業で働いている人の多くが、提案書や顧客データといった業務にかかわるデータや、ExcelやWordなどの膨大な情報とのつきあい方に苦慮している。企業ポータルやグループウェア、プロジェクト管理ツールなど解決策としてのソフトウェアも多く提供されている。その1つとして注目できるのが、「マインドマップ」と呼ぶ情報の活用手法だ。

マインドジェットの「MindManager8」の画面

　マインドマップは、左図のように、対話的に操作する木構造の図だ。企業で働く人の頭の中にある情報を地図を描くように視覚的に表現するもの。例えば、営業担当者ならば、自分の顧客を分類し、さらに、分類した各群ごとに最適な営業手法などを定義するといったように、思考のつながりを好きなようにマップに描ける。

　マインドマップソフト大手の米Mindjetは、BMWやNikeをはじめ、HP、IBM、MicrosoftといったIT大手にもマインドマップソフトを提供している。日本法人、マインドジェットも、キヤノンソフトウェアなど多くの企業や学校法人に提供。キヤノンソフトは、社内でアイデアを出し合うブレインストーミングを実施するために利用している。

　また、千葉工業大学のプロジェクト管理を扱う学科では、卒業論文の執筆にマインドジェットのMindManagerを活用した。学生は自分の論文の内容をマップに表現した上で執筆できるため、文章の論理性が向上し、さらに計画力や創造力も伸びたという。

　マインドジェットが3月に発売した新製品「MindManager8」では、マインドマップとデータベース（DB）を接続し、マップ上にデータを引き込めるようにした。SQL Server、Access、Oracle、DB2など主要なDBに対応している。

　これにより、マップ上で例えば人事データベースや営業関連のデータを参照することも可能になる。従来から、Excel、Word、PowerPoint、OutlookなどのOfficeデータをはじめ、GoogleやYahooなどの検索サービス、AmazonやeBayといったECサイト、FacebookやMySpaceといったSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）などのWebサービスとも連携し、必要なデータを取得できる。

　これまでのグループウェアでは、個人が持つ情報を関連付けて管理することは難しかったが、マインドマップは視覚的な手法を用いることでその実現を目指す。実際には「思考の思うがままにいくらでも」マップを広げられるという意味で汎用性が高いため、企業が使う場合は、マインドマップ使用におけるルールの整備などに力を入れる必要がありそうだ。

過去のニュース一覧はこちら