今まさにビジネスを変えている「VR／AR」、すぐに手を付けるべきは？：クラウド普及と共通する点も（1/2 ページ）

IoT（モノのインターネット）以降の世界をVR／ARがさらに変える準備は整った。ただし、VR／ARを企業や組織に普及させるためには、幾つかの準備が必要だ。

教育やビジネスなど、幅広い場面で期待を担う。

　調査会社IDCによれば、VR（Virtual Reality、仮想現実）およびAR（Augmented Reality、拡張現実）市場の収益は、2016年時点で52億ドルだったが、2020年には1620億ドルを超える規模へ成長を見込まれている。IoTと同様、強い変革力を持つVR／AR技術は、ビジネスを劇的に変える可能性をはらむ。

　同技術には課題も残る。うち1つは、「何をもってVR／ARを定義するか」という議論に欠かせない、VR／ARの作り出す経験「現実（Reality）」の定義が曖昧である点だ。VR／ARは、コンピュータを使って生成した画像や音声データで、ユーザーが体験する世界を一から構築することもあれば、別の“現実”を補足することもできる。こうした点は、テレビのように、あらかじめ完成した映像を視聴する受動的な体験とVR／ARとの間に一線を引く。VR／ARが映し出す世界は、ユーザーのインプットによりいくらでも変化するためだ。企業は、業務の合理化や販売機会の拡大、サービスの改善などの目的に、VR／AR技術とIoTデバイスを組み合わせて活用できる可能性もある。

犯罪捜査から商品販売まで活躍するVR／ARアプリ